『あいの里』とドローン産業の意外な関係
「そこに暮らしたい」を、続けられる社会へ
Netflixの恋愛リアリティシリーズ『あいの里』と、ドローン産業。一見すると、接点はほとんどない。
しかし、古民家で共同生活を送りながら関係を築くという番組の設定を、恋愛から少し離れて眺めてみると、別の問いが見えてくる。
人がある場所で暮らしたいと思ったとき、その暮らしを誰が、どう支えるのか。
ドローンの社会実装も、突き詰めれば、この問いとつながっている。
Netflixの公式紹介によれば、『あいの里』は35歳から60歳の男女が、古民家で自給自足の共同生活を送りながらパートナーを探すシリーズだ。恋愛だけを切り出すのではなく、暮らしを共にする環境が、その舞台になっている。
本稿は、番組で使われた撮影機材を解説するものではない。番組の設定を手がかりに、地域の暮らしとドローン産業の関係を考える論考である。
「住みたい場所」と「住み続けられる場所」の間
古民家や自然に囲まれた暮らしには、都市にはない魅力がある。広さ、静けさ、風景、人との距離。便利さだけでは測れない価値が、そこにはある。
一方、現実に暮らし続けるには、食料が届き、家を直せて、体調を崩したときに必要な支援へつながれることが欠かせない。
若く、車を運転できる間は気にならなかった距離が、年齢や家族構成の変化によって負担になることもある。屋根の傷みを確かめるために人を呼ぶことや、日用品を買いに行くことが、暮らしの大きな仕事になる。
「地方に移住してほしい」と呼びかけるだけでは、その負担は減らない。移住の入口をつくる政策と、暮らしを維持する仕組みは、セットで考える必要がある。
ここに、ドローンが役立つ余地がある。
荷物が飛ぶことより、買い物が成立すること
例えば、山あいの集落に食料や日用品を届ける場面を考えてみよう。
ドローンが荷物を運べれば、それで生活の課題が解決するわけではない。注文を受ける人、商品をそろえる人、荷物を積む人、受け取りを支える人が必要になる。飛べない日の配送方法も決めておかなければならない。
国土交通省も、過疎地域などでの輸配送の効率化、物流網の維持、買い物の不便の解消といった目的から、ドローン物流の実用化を支援してきた。政策上の目的も、飛行そのものではなく、地域の生活を支えることにある。国土交通省「物流分野におけるドローンの活用」
生活者が求めているのは、「今日はドローンが飛んだ」という成果ではない。「頼んだものが、必要なときに届いた」という結果である。
飛行距離や搭載重量は、その結果を実現するための条件だ。産業として評価すべきなのは、地上配送と組み合わせたときに、誰の負担がどれだけ減り、いくらで継続できるのかだろう。
古民家の魅力を支える、地味な点検の仕事
古民家で暮らすという設定からは、物流以外の接点も見えてくる。建物の維持管理である。
古い家の魅力を残すには、傷みを見つけ、必要な補修につなげる仕事が欠かせない。ドローンによる屋根や外壁の撮影は、その状態を把握する手段の一つになり得る。
ただし、空から撮影しただけで、建物全体の安全性が分かるわけではない。内部の腐朽や構造上の問題など、別の調査が必要な部分もある。
大切なのは、撮った画像を誰が読み、現地調査や補修の判断にどう使うかだ。
地域の工務店が画像を確認し、必要な箇所に絞って調べ、住民に修繕の選択肢を説明する。そうした仕事の流れに入って初めて、空撮は「暮らしを支える点検」になる。
ドローン事業者に必要なのは、撮影できる能力に加えて、その先の仕事を担う人とつながる能力である。
共同生活も、社会実装も、役割分担で動く
『あいの里』の設定を産業の視点で読むと、共同生活という言葉が印象に残る。
誰かと同じ場所にいるだけでは、暮らしは回らない。日々の作業を担い、相手の都合を知り、困ったときに補い合う必要がある。
地域でドローンを使い続ける場合も、似た構造がある。
機体メーカー、運航事業者、商店、配送事業者、自治体、住民。それぞれが参加していても、役割と負担が曖昧なら、事業は続きにくい。実証期間中は担当者の熱意で動いても、その人が異動すれば止まる仕組みでは、生活の基盤にはなりにくい。
例えば、欠航の連絡を誰がするのか。荷物が受け取られなかったときに誰が対応するのか。点検画像の判断に迷ったとき、誰に相談するのか。
地味な問いだが、住民にとっての信頼は、こうした場面への対応から生まれる。
人が関わる仕事を、どこまで残すか
効率化にも、考えるべき境界がある。
仮に、地域の配達員が荷物を届けながら住民の様子を確かめているなら、荷物だけをドローンに置き換えても、その役割までは引き継げない。
反対に、長距離の移動や危険な高所での確認を機械が担うことで、人が相談や説明に使える時間を増やせる可能性もある。
何でも無人化すればよいわけではない。移動を減らした後、その時間を誰のために使うのかまで考える必要がある。
地域に必要な技術は、人との接点を減らす方向にも、接点を保つ余裕をつくる方向にも働く。その違いを決めるのは、導入の目的と運用の設計だ。
『あいの里』が描く共同生活と、現実の地域社会は同じではない。それでも、誰と、どこで、どのように暮らすかという問いは、技術の価値を考える手がかりになる。
ドローン産業が地域に説明すべきなのは、機体の性能だけではない。
この技術によって、買い物の負担がどう減るのか。家の状態をどう把握しやすくなるのか。人が担うべき仕事に、どれだけ時間を戻せるのか。
「ここに暮らしたい」という思いを、「ここで暮らし続けられる」という現実につなぐ。その間にある仕事こそ、ドローン産業が向き合うべき市場ではないだろうか。
コメント